2026年9月7日、日報ビジネス株式会社が発行する環境専門紙「週刊循環経済新聞」（2026年9月7日号）にて、株式会社JOYCLEに関する記事が掲載されました。本記事は「購入検討視察会を開催／POC機を先行販売」と題し、当社が2026年7月28日に群馬県内で開催した小型アップサイクルプラント「JOYCLE BOX」の購入検討会に、資源循環事業者・電力会社・商社をはじめとする企業・団体の関係者が全国から集まったこと、および会場で次世代機「JOYCLE BOX 02-A」の先行販売（先着10機限定）が紹介されたことが取り上げられています。

JOYCLE BOXは、廃棄物を運ばず・燃やさずに現地で熱分解し、無機資源やバイオ炭としてアップサイクルする小型の分散型インフラです。医療機関や離島地域など、静脈インフラの制約がとりわけ大きい現場でも、オンサイトでの資源化を可能にします。記事では、代表取締役社長の小柳裕太郎がこれまでの実証実績に触れ、医療機関等でJOYCLE BOXを活用することで従来の廃棄コストの3〜5割の削減が見込める可能性を示したことが紹介されています。あわせて、JB-02-Aに搭載する遠隔監視システム「JOYCLE BOARD」により稼働状況をリアルタイムで可視化し、離島や地方の現場でも安定した運用を支援すること、国内の資源循環事業者・排出事業者に加え、島しょ部を多く抱える東南アジアなど海外からの問い合わせも増えつつある状況が伝えられています。

当社は、2026年10月9日（金）に群馬県内で第2回の購入検討会を開催いたします。JB-02-Aに搭載した機能に加え、これまでに積み重ねてきた実証のデータをご紹介し、質疑の時間を設ける場としてまいります。

■ 記事のポイント

• 購入検討会を開催： 2026年7月28日、群馬県内で開催。資源循環事業者・電力会社・商社等、全国から26社・60名を超える企業・団体の関係者が参加
• 次世代機の先行販売を紹介： 会場で「JOYCLE BOX 02-A」の先行販売（先着10機限定）を案内し、限定10機をともに活用いただく「共創パートナー」を募集
• JOYCLE BOARDによる遠隔監視： 稼働状況をリアルタイムで可視化し、離島や地方の現場でも安定した運用を支援
• 国内外から高まる関心： 医療機関等での廃棄コスト3〜5割削減の可能性を提示。国内の事業者に加え、島しょ部を抱える東南アジア等の海外からの問い合わせも増加

▼ 掲載媒体

週刊循環経済新聞（日報ビジネス株式会社）　2026年9月7日号

※本紙は定期購読制の環境専門紙のため、Web上の記事リンクはありません。

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